NEWSお知らせ
住みたいエリアでの家賃相場検索
現地で携帯電話位置情報コンテンツ利用してみたい ９割
携帯電話の位置情報利用のコンテンツ ８割が利用
スマートフォンでの位置情報系アプリ ６割が１～３個を利用
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＜番外編＞＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
「スマートフォン/iPad」が似合うエリア 第１位『港区』
カンバセーショナルマーケティングを手掛けるアジャイルメディア・ネットワーク株式会社（東京都渋谷区:代表取締役 徳力基彦、以下AMN）は、日本最大級の住宅・不動産情報ポータルサイト（http://www.homes.co.jp/）を運営する株式会社ネクスト（東京都中央区、代表取締役社長：井上高志、東証第一部：2120）とともに都内在住の独身男女800名に対して「携帯電話と住まい探しに関する意識調査」を行いましたので、お知らせ致します。
本調査では都内在住の20～30代の男女800名を対象にインターネット調査を行い、うち35.9％がスマートフォンを所持しておりました。
また、位置ゲームや地図など携帯電話での位置情報コンテンツの利用に関して聞いたところ、80.2％が実際に何らかの位置情報コンテンツを利用していました。
さらに、これをスマートフォンユーザーだけでみると、上記のような位置情報コンテンツ利用率は83.3％となり、若干ポイントが上昇しました。
また、スマートフォンユーザーに位置情報を利用するアプリのダウンロード数を聞いたところ、1～3個が最も多く56.8％となりました。このほか、最近話題の「iPhoneなどのスマートフォン」が似合うエリアでは「港区」が第1位となりました。
日本最大級の住宅・不動産ポータルサイト『HOME’S』担当者より所感コメント
『HOME’S』でも位置情報を活用したiPhoneアプリなどを展開していましたが、今回の調査で分かった携帯電話の位置情報活用に関する関心の高さは予想以上でした。好きなエリアに訪れた時に気軽に利用できるアプリが求められているようです。住まい探しの分野でいちはやくリリースしたHOME’Sのアプリは無料アプリランキングで上位を獲得しているのでガシガシ使って欲しいですね！
■HOME’SのiPhoneアプリhttp://www.homes.co.jp/contents/mobile/iphone/ ）
＜調査結果ピックアップ＞
①現地で携帯電話位置情報コンテンツを利用してみたい・・・89.5％
②携帯電話での位置情報コンテンツ利用率・・・80.2％
⇒スマートフォンユーザーの位置情報コンテンツ利用率・・・83.3％
③スマートフォンユーザーの位置情報を利用したアプリダウンロード数
・・・0個は12.9％、1～3個が56.8％
④現在、スマートフォンを実際に使っている・・・35.9％
⑤iPadに関心がある・・・91.3％
⑥話題のスマートフォンやiPadが似合うエリア
・・・第1位「港区（56.6％）」、第2位「渋谷区（22.6%）」
※詳細に関しましてはページ後半のグラフをご覧ください。
＜調査概要＞
■調査方法：インターネット調査
■実施期間：2010年7月17日～2010年7月21日
■サンプル数：都内在住、20～30代の独身男女 800名
（※実家住まい除く、2年以内に引っ越しを実施・検討されたことがある方）
調査結果詳細
※端数を四捨五入しているため、合計が100％になっていないものもございますが、ご了承ください。
日本最大級の住宅・不動産ポータルサイト『HOME’S』担当者より所感コメント港区の家賃相場は他のエリアと比べても高く、回答者と同じ独身の賃貸居住者が住む主な間取りである１K駅から徒歩10分以内で「10.61万円」、１DKで「13.75万円」となりました。（2010年7月24日HOME’S調べ）回答者が現在住んでいる家賃帯が「7万円以上8万円未満」46.6％と最も多かったことと合わせて考えると、「スマートフォン/iPadに似合いそうなエリア」での暮らしは憧れのライフスタイルといえるかもしれません。
＜株式会社ネクストについて＞
「不動産業界の仕組みを変えたい」という信念のもと、インターネットを
活用した情報インフラの構築を目指して立ち上げた住宅・不動産情報ポータル
サイト『HOME’S』は、設立から10年で掲載物件数100万件を突破、47都道府県
すべてを網羅する日本最大級の住宅・不動産ポータルサイトへと成長しました。
現在は情報量に加え、ユーザーのライフスタイルや住まい探しなど様々なニーズに対応した機能やサービスを提供していますその他、地域に根ざした情報提供を
めざす地域コミュニティサイト『Lococom（ロココム）』なども展開しています。
「常に革進することで、より多くの人々が心からの”安心”と”喜び”が得られ
る社会の仕組みを創る」という企業理念を掲げ、事業活動を通じ「不便」「不満」
「不透明」といった社会に存在する「不」の解決をめざしています。
URL： http://www.next-group.jp/