ソーシャルメディア活用企業トップ50

昨年のTwitterブームや、最近のFacebookの注目度アップの影響もあり、日本においても企業によるソーシャルメディア活用が注目を集めています。ただ、一方でソーシャルメディアの活用というと、最新サービスの活用度のみが注目されることが多く、ソーシャルメディアと呼ばれるサービス群全体への取り組みはあまり注目されてきませんでした。

そこでAMNではこのたび、日本における代表的なソーシャルメディアサービスを中心に、複数のソーシャルメディアの活用に取り組んでいる企業の活用状況について調査を行いました。今回の調査では、それぞれの登録利用者数や動画の再生回数などを指数化することで、複数のソーシャルメディアを積極的に活用している企業50社のリストを抽出しています。

順位	企業名	ソーシャルメディア 活用度指数	Twitter 指数	mixi 指数	gree 指数	モバゲー 指数	Face book 指数	ブログ 指数	You Tube 指数	ニコ動 指数
1	日本コカ・コーラ株式会社	338	52	69	64	52	42		59
2	サントリー株式会社	325	49	54	63	63		34	62
3	株式会社セガ	256	45		57			18	71	65
4	パナソニック株式会社	251	46		62	59		31	53
5	株式会社ローソン	230	57		61	57	44	11
6	味の素株式会社	222	52	42				21	54	53
7	株式会社ナイキジャパン	221	51	61			47	11	51
8	ソニー株式会社	210	44	54	61				51
9	株式会社ユー・エス・ジェイ	207	49		53	51		11	43
10	ユニリーバジャパン株式会社	204	41	68					53	42
11	アディダスジャパン株式会社	201	52				31	11	56	51
12	株式会社スクウェア・エニックス	199	52	41				35	71
13	江崎グリコ株式会社	199	41	51		51		11	45
14	株式会社ファーストリテイリング	197	61	55			51	30
15	ハウスウェルネスフーズ株式会社	186	42		57	41			46
16	株式会社カプコン	186	41			48		26	71
17	ソフトバンク株式会社	178	55						61	62
18	株式会社ハドソン	177	41		54			11	71
19	株式会社ニコン	167	51		59				57
20	株式会社良品計画	166	61				52		53
21	日本クラフトフーズ株式会社	163	55	52	56
22	株式会社東急ハンズ	163	52				35	11	65
23	アメリカンファミリー生命保険会社	160	43	61					56
24	日産自動車株式会社	157	51				37	17	52
25	アメリカン・エキスプレス・インターナショナル株式会社	148			53		43		52
26	デル株式会社	147	51				44	11	41
27	トヨタ自動車株式会社	145	42	41					62
28	株式会社バンダイナムコゲームス	143	51					21	71
29	タワーレコード株式会社	141	61					17	63
30	株式会社エイチ・アイ・エス	141	44		53			11	33
31	オリンパス株式会社	135	48					26	61
32	大和ハウス工業株式会社	134	41				31	11	51
33	日本電気株式会社	125	45	31					49
34	森永製菓株式会社	124	43					22	59
35	株式会社ワコール	117	41					13	63
36	ネスレ日本株式会社	113		62					51
37	日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社	112	51		61
38	日本オラクル株式会社	110	44					18	48
39	インテル株式会社	109	43					15	51
40	株式会社ロッテ	108	33						75
41	本田技研工業株式会社	107	43	64
42	全日本空輸株式会社	105	42	52				11
43	カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社	103	61				31	11
44	ダイキン工業株式会社	103	51						52
45	森永乳業株式会社	103	42		61
46	ヤマハ株式会社	103	41						62
47	ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社	102	31	71
48	大塚製薬株式会社	102	48						54
49	株式会社ドクターシーラボ	100	51						49
50	ニッサン石鹸株式会社	99	52						47

※調査方法：

各サービスの企業アカウントやチャンネルにおけるフォロワー数、登録数、動画再生数などを合算し、指数化しています。

※調査対象企業：

日本顧客を対象に事業を営む大企業約300社を対象に調査を実施。メディア企業、ネット企業については調査の主旨からリストの対象から除いています。

※調査時期：

2011年1月時点でのデータを元に調査を行っています。

※調査の概要レポート：

調査の具体的な計算方法や、概要のレポートをご覧になりたい方は、アジャイルメディア・ネットワークのFacebookページのAMN資料集からダウンロードして下さい。

※お問い合わせ：

調査漏れや間違いについてのご指摘は、アジャイルメディア・ネットワークのお問合せフォームからご連絡下さい。